経済のグローバル化・情報通信技術の進歩により、構造設計者も世界中の建物を 設計する事になるだろう。日本においても、今後、労働人口の減少が予想されており、 現在の構造設計者数では処理出来なくなり、海外の構造設計者に頼ざらるを得なくなる。

　具体的には良く判らないが各国により、設計法は違っているようだ。やはり、ネックになる のは設計基準の違い。2040年までには世界共通の構造設計基準となっているだろう。

　言うまでも無く、日本における構造設計の手法としては、木造壁量計算、許容応力度設計、保有水平耐力 計算、限界耐力計算、時刻暦応答解析等様々な計算方法がある。また、様々な仕様規定も存在する。

　それぞれの設計法は、それなりの根拠や妥当性があるのだが、やはり、それぞれの設計法の計算仮定を 外れてしまう建物・構造形式も存在する事は構造設計の実務者であれば感じている事だろう。
　・木造の壁量計算の妥当性。
　・保有水平耐力計算のＤｓの算定方法。
　・その他．．．．

　２０４０年までには、また大地震が日本を襲う事があり、これらの設計法の妥当性が 議論され、様々な設計法が存在する事自体が問題視される事になるだろう。そして、構造解析方法、耐震設計手法は全ての建物において共通化される。

　構造解析方法は、時刻暦応答解析等のみとなる。

　２０４０年になり、構造解析技術や研究が進んでも、建築構造には不明な部分や計算では説明出来ない 部分が存在しているだろう。やはり、ある程度の仕様規定、計算外規定は残る事になる。
　但し、今以上に適用条件は詳細に定められる事となるだろう。