建築物の構造関係技術基準解説書、各種建築学会指針の目次をまとめました。項目をテキスト化していますので検索が可能です。探したい事がすぐに見つかります。

【使用方法】≪Ｃｔｒｌ+Ｆ≫で表示された検索ボックスにキーワードを入力し、ページを検索して下さい。

　今後、随時増やしていきます。また、目次だけでなく、様々なキーワードも追記していきます。

2020年版 建築物の構造関係技術基準解説書

Amazonで購入

７ｎｅｔで購入

Yahoo!で購入

第１章 序章
1.1 本書の位置づけ・編集方針　・・・・・P.1
1.2 本書の構成　・・・・・P.2
1.3 構造関係規定一覧　・・・・・P.3
1.4 特殊な構造方法・建築材料の扱いについて　・・・・・P.14
1.5 特別な調査・研究等の扱いについて　・・・・・P.17

第２章 構造関係規定の構成及び要求性能
2.1 構造耐力に関する法令の規定と主要用語　・・・・・P.19
2.2 建築物関連の規定　・・・・・P.21
2.2.1 構造計算及び必要な手続き等　・・・・・P.21
2.2.2 建築物の規模等に応じた仕様規定及び構造計算の適用関係　・・・・・P.25
2.2.3 特殊な構造方法に関する構造計算適合性判定の扱い　・・・・・P.37
2.2.4 構造強度に関する規定(令第3章)　・・・・・P.38
2.2.5 構造関係規定の適用を補足する規定(方向別の計算)　・・・・・P.44
2.2.6 敷地の衛生及び安全(法第19条)　・・・・・P.46
2.2.7 主要構造部等に使用する建築材料の品質に関する規定(法第37条)　・・・・・P.48
2.2.8 特殊な構造方法又は建築材料を用いる建築物(法第38条)　・・・・・P.58
2.3 工作物関連の規定　・・・・・P.59
2.4 その他の規定　・・・・・P.61
2.4.1 仮設建築物に対する制限の緩和(法第85条・令第 147条)　・・・・・P.61
2.4.2 既存不適格・維持保全等(法第3条・法第8条ほか)　・・・・・P.63
2.4.3 建築設備の構造強度(令第129条の2の3)　・・・・・P.66
2.5 荷重及び外力に対する性能　・・・・・P.68
2.5.1 構造関係規定における要求事項　・・・・・P.68
2.5.2 設計用の荷重及び外力の考え方　・・・・・P.71
2.5.3 構造関係規定において想定する構造躯体の構造性能と検証の方法　・・・・・P.73
2.5.4 構造関係規定において想定する屋根ふき材等の構造性能と検証の方法　・・・・・P.73
2.6 その他の性能　・・・・・P.75
2.6.1 土圧,水圧,その他の荷重・外力に対する性能　・・・・・P.75
2.6.2 耐久性(令第 37 条等)　・・・・・P.75
2.6.3 火災時の倒壊防止　・・・・・P.75

第３章 構造細則
3.1 基礎(令第 38条) 　・・・・・P.77
3.1.1 基礎構造の要求性能(第1項)　・・・・・P.77
3.1.2 要求性能を満たすための設計条件　・・・・・P.78
3.1.3 その他の配慮事項　・・・・・P.82
3.1.4 基礎の構造方法(平12建告第1347号第1)　・・・・・P.82
3.1.5 基礎の構造計算の方法(平12建告第1347号第2)　・・・・・P.89

3.2 屋根ふき材等の緊結(令第39条)　・・・・・P.91
3.2.1 屋根ふき材等の要求性能(第1項)　・・・・・P.91
3.2.2 屋根ふき材等の構造方法(第2項)　・・・・・P.91
3.2.3 特定天井及びその構造方法等(第3項・第4項)　・・・・・P.92

3.3 木造(令第40条～令第49条) 　・・・・・P.99
3.3.1 適用の範囲(令第40条)　・・・・・P.99
3.3.2 木材(令第 41 条)　・・・・・P.99
3.3.3 土台及び基礎(令第42条)　・・・・・P.100
3.3.4 柱の小径(令第43条)　・・・・・P.103
3.3.5 はり等の横架材(令第44条)　・・・・・P.107
3.3.6 筋かい(令第45条)　・・・・・P.107
3.3.7 構造耐力上必要な軸組等(令第46条)　・・・・・P.108
3.3.8 継手・仕口(令第47条)　・・・・・P.129
3.3.9 学校の木造の校舎(令第48条)　・・・・・P.140
3.3.10 外壁内部等の防腐措置等(令第49条)　・・・・・P.141

3.4 組積造(令第51条～令第62条)　・・・・・P.143
3.4.1 適用の範囲(令第51条)　・・・・・P.143
3.4.2 組積造の施工(令第52条)　・・・・・P.144
3.4.3 壁の長さ(令第54条)　・・・・・P.144
3.4.4 壁の厚さ(令第55条)　・・・・・P.145
3.4.5 臥梁(令第56条)　・・・・・P.146
3.4.6 開口部(令第57条)　・・・・・P.146
3.4.7 壁のみぞ(令第58条)　・・・・・P.147
3.4.8 鉄骨組積造である壁(令第59条)　・・・・・P.148
3.4.9 補強を要する組積造(令第59条の2)　・・・・・P.148
3.4.10 手すり又は手すり壁(令第60条)　・・・・・P.149
3.4.11 組積造のへい(令第61条)　・・・・・P.150
3.4.12 構造耐力上主要な部分等のささえ(令第62条)　・・・・・P.151

3.5 補強コンクリートブロック造(令第62条の2～令第62条の8)　・・・・・P.152
3.5.1 適用の範囲(令第62条の2)　・・・・・P.152
3.5.2 耐力壁(令第62条の4)　・・・・・P.154
3.5.3 臥梁(令第62条の5)　・・・・・P.154
3.5.4 目地及び空胴部(令第62条の6)　・・・・・P.154
3.5.5 帳壁(令第62条の7) 　・・・・・P.154
3.5.6 塀(令第62条の8) 　・・・・・P.155

3.6 鉄骨造(令第63条～令第70条) 　・・・・・P.158
3.6.1 適用の範囲 (令第 63 条) 　・・・・・P.158
3.6.2 材料(令第64条) 　・・・・・P.158
3.6.3 圧縮材の有効細長比(令第65 条) 　・・・・・P.159
3.6.4 柱の脚部(令第66条)　・・・・・P.160
3.6.5 接合(令第67条)　・・・・・P.163
3.6.6 高力ボルト,ボルト及びリベット(令第68条)　・・・・・P.171
3.6.7 斜材,壁等の配置(令第69条) ・・・・・P.172
3.6.8 柱の防火被覆(令第70条) ・・・・・P.173

3.7 鉄筋コンクリート造(令第71条～令第79条) ・・・・・P.175
3.7.1 適用の範囲(令第71条) ・・・・・P.175
3.7.2 コンクリートの材料(令第72条) ・・・・・P.175
3.7.3 鉄筋の継手及び定着(令第73条) ・・・・・P.177
3.7.4 コンクリートの強度(令第74条) ・・・・・P.187
3.7.5 コンクリートの養生(令第75条) ・・・・・P.191
3.7.6 型わく及び支柱の除去(令第76条) ・・・・・P.191
3.7.7 柱の構造(令第77条) ・・・・・P.195
3.7.8 床版の構造(令第 77 条の2) ・・・・・P.199
3.7.9 はりの構造(令第78条) ・・・・・P.200
3.7.10 耐力壁(令第78条の2) ・・・・・P.200
3.7.11 鉄筋のかぶり厚さ(令第79条) ・・・・・P.201

3.8 鉄骨鉄筋コンクリート造(令第79条の2～令第79条の4) ・・・・・P.208
3.8.1 適用の範囲(令第79条の2) ・・・・・P.208
3.8.2 鉄骨のかぶり厚さ(令第79条の3) ・・・・・P.208
3.8.3 鉄骨鉄筋コンクリート造に対する第5節及び第6節の規定の準用 ・・・・・P.208

3.9 無筋コンクリート造(令第80条) ・・・・・P.211

3.10 その他の構造(令第80条の2) ・・・・・P.211
3.10.1 プレストレストコンクリート造(昭58建告第1320号) ・・・・・P.213
3.10.2 免震建築物(平12建告第2009号) ・・・・・P.213
3.10.3 壁式ラーメン鉄筋コンクリート造(平13国交告第1025号) ・・・・・P.214
3.10.4 壁式鉄筋コンクリート造(平13国交告第1026号)　・・・・・P.215
3.10.5 枠組壁工法及び木質プレハブ工法(平13国交告第1540号)　・・・・・P.215
3.10.6 薄板軽量形鋼造(平13国交告第1641号)　・・・・・P.216
3.10.7 デッキプレート版(平14国交告第326号)　・・・・・P.216
3.10.8 アルミニウム合金造(平14国交告第410号)　・・・・・P.217
3.10.9 丸太組構法(平14国交告第411号)　・・・・・P.218
3.10.10 システムトラス(平14国交告第463号)　・・・・・P.218
3.10.11 コンクリート充填鋼管造(平14国交告第464号)　・・・・・P.219
3.10.12 特定畜舎等(平14国交告第474号)　・・・・・P.219
3.10.13 膜構造(平14国交告第666号)　・・・・・P.220
3.10.14 テント倉庫(平14国交告第667号)　・・・・・P.220
3.10.15 鉄筋コンクリート組積造(平15国交告第463号)　・・・・・P.220
3.10.16 軽量気泡コンクリートパネル(平19国交告第 599号)　・・・・・P.221
3.10.17 CLT パネル工法(平28国交告第611号)　・・・・・P.221

3.11 土砂災害特別警戒区域における居室等の構造　・・・・・P.223
3.11.1 土砂災害の考慮の必要な場合及び適用の範囲 　・・・・・P.223
3.11.2 土砂災害を考慮した構造方法　・・・・・P.224

3.12 工作物(令第138条～令第144条)　・・・・・P.228
3.12.1 工作物の指定(令第138条)　・・・・・P.228
3.12.2 煙突及び煙突の支線(令第139条)　・・・・・P.229
3.12.3 鉄筋コンクリート造の柱等(令第140条)　・・・・・P.231
3.12.4 広告塔又は高架水槽等(令第141条)　・・・・・P.232
3.12.5 擁壁(令第142条) 　・・・・・P.232
3.12.6 その他の工作物に対する準用(令第143条・令第144条)　・・・・・P.235

3.13 建築設備(令第129条の2の3) 　・・・・・P.237

第４章 構造計算による安全確認
4.1 構造計算の適用　・・・・・P.243
4.2 構造計算の方法　・・・・・P.246

4.3 常時荷重に関する安全確認　・・・・・P.248
4.3.1 常時荷重　・・・・・P.248
4.3.2 構造計算に関する留意事項　・・・・・P.248

4.4 積雪荷重に対する安全確認　・・・・・P.248
4.4.1 区域指定　・・・・・P.249
4.4.2 多雪区域内の建築物の構造計算　・・・・・P.249
4.4.3 一般地域の建築物の構造計算　・・・・・P.251
4.4.4 木造建築物の構造計算　・・・・・P.251

4.5 風圧力に対する安全確認　・・・・・P.252
4.5.1 風圧力の設定　・・・・・P.252
4.5.2 安全性の確認　・・・・・P.252
4.5.3 その他の構造計算　・・・・・P.253

4.6 地震力に対する安全確認　・・・・・P.254
4.6.1 保有水平耐力計算(ルート3)　・・・・・P.254
4.6.2 許容応力度等計算(ルート2)　・・・・・P.254
4.6.3 令第82条各号及び令第82条の4(等)の計算(ルート1)　・・・・・P.255
4.6.4 限界耐力計算　・・・・・P.255
4.6.5 耐震計算の方法　・・・・・P.256

4.7 使用上の支障に関する確認　・・・・・P.257

4.8 屋根ふき材,外装材及び屋外に面する帳壁の構造計算　・・・・・P.257

4.9 工作物の構造計算　・・・・・P.258
4.9.1 工作物の構造計算に関する規定の概要　・・・・・P.258
4.9.2 煙突及び鉄筋コンクリート造の柱等(第1)　・・・・・P.259
4.9.3 広告塔又は高架水槽等及び乗用エレベーター又はエスカレーター(第2)　・・・・・P.260
4.9.4 擁壁(第3)　・・・・・P.261

4.10 建築設備の構造計算　・・・・・P.269

第５章 荷重及び外力
5.1 荷重及び外力の種類　・・・・・P.271

5.2 常時荷重　・・・・・P.271
5.2.1 固定荷重　・・・・・P.271
5.2.2 積載荷重　・・・・・P.272

5.3積雪荷重　・・・・・P.274

5.4 風圧力　・・・・・P.281

5.5 地震力　・・・・・P.296

5.6 土圧水圧その他の荷重及び外力　・・・・・P.308
5.6.1 土圧及び水圧　・・・・・P.308
5.6.2 その他の荷重及び外力　・・・・・P.308

第６章 保有水平耐力計算等の構造計算
6.1 許容応力度計算の方法　・・・・・P.315
※耐震壁剛節架構の応力割増。４本柱。水平震度による突出部分の応力割増。鉛直震度による応力割増。

6.2 耐震計算(二次設計)の方法　・・・・・P.330
6.2.1 耐震計算ルート　・・・・・P.330
6.2.2 層間変形角　・・・・・P.333
6.2.3 剛性率・偏心率等　・・・・・P.335
6.2.4 保有水平耐力　・・・・・P.340
※保証設計。塔状建物。

6.3 鉄骨造の耐震計算の方法　・・・・・P.353
6.3.1 耐震計算の考え方　・・・・・P.353
6.3.2 鉄骨造のルート1の計算　・・・・・P.355
6.3.3 鉄骨造のルート2の計算　・・・・・P.359
6.3.4 鉄骨造のルート3の計算　・・・・・P.366

6.4 鉄筋コンクリート造の耐震計算の方法　・・・・・P.378
6.4.1 鉄筋コンクリート造の耐震計算の考え方　・・・・・P.378
6.4.2 鉄筋コンクリート造のルート1の計算　・・・・・P.380
6.4.3 鉄筋コンクリート造のルート2の計算　・・・・・P.386
6.4.4 鉄筋コンクリート造のルート3の計算　・・・・・P.391

6.5 鉄骨鉄筋コンクリート造の耐震計算の考え方　・・・・・P.408
6.5.1 鉄骨鉄筋コンクリート造の耐震計算の考え方　・・・・・P.408
6.5.2 鉄骨鉄筋コンクリート造のルート1の計算　・・・・・P.410
6.5.3 鉄骨鉄筋コンクリート造のルート2の計算　・・・・・P.411
6.5.4 鉄骨鉄筋コンクリート造のルート3の計算　・・・・・P.413

6.6 木造の構造計算の方法　・・・・・P.417
6.6.1 木造の構造計算の考え方　・・・・・P.417
6.6.2 木造の構造計算　・・・・・P.420

6.7 基礎の耐震計算　・・・・・P.431
6.7.1 基礎の耐震計算の原則　・・・・・P.431
6.7.2 地盤反力係数Kh　・・・・・P.434
6.7.3 液状化の扱い　・・・・・P.435
6.7.4 耐震計算における基礎及び基礎ぐいの扱い　・・・・・P.436

6.8 屋根ふき材等の耐風計算　・・・・・P.442

6.9 併用構造の取扱い　・・・・・P.450
6.9.1 X, Y方向で構造が異なる場合　・・・・・P.450
6.9.2 高さ方向に構造が異なる場合　・・・・・P.450
6.9.3 平面的に構造が異なる場合　・・・・・P.451
6.9.4 部材ごとに構造が異なる場合　・・・・・P.452

第７章 限界耐力計算
7.1 限界耐力計算による安全確認　・・・・・P.453
7.2 限界耐力計算の考え方　・・・・・P.457
7.3限界耐力計算の方法　・・・・・P.461
7.3.1 限界耐力計算の耐震計算の原則　・・・・・P.461
7.3.2 限界耐力計算の耐震計算　・・・・・P.462
7.3.3 その他の計算　・・・・・P.484

第８章 その他の構造計算
8.1 超高層建築物等の構造計算　・・・・・P.487
8.1.1 超高層建築物の構造計算　・・・・・P.487
8.1.2 高さ60m超の工作物の構造計算　・・・・・P.492
8.2 仕様規定の適用除外の構造計算　・・・・・P.493
8.2.1 仕様規定の適用除外に関する考え方　・・・・・P.493
8.2.2 鉄筋コンクリート造の計算　・・・・・P.493
8.2.3 鉄骨造の計算　・・・・・P.494
8.3 保有水平耐力計算又は限界耐力計算等と同等以上の構造計算　・・・・・P.495
8.4 エネルギーの釣合いに基づく耐震計算等の構造計算 (エネルギー法) 　・・・・・P.496
8.4.1 エネルギー法の概要　・・・・・P.496
8.4.2 用語の定義　・・・・・P.496
8.4.3 エネルギーの釣合いに基づく耐震計算　・・・・・P.497
8.5 その他の構造の構造計算　・・・・・P.499
8.5.1 プレストレストコンクリート造の構造計算(昭58建告第1320号)　・・・・・P.499
8.5.2 免震建築物の構造計算(平12建告第2009号)　・・・・・P.501
8.5.3 壁式ラーメン鉄筋コンクリート造の構造計算(平13国交告第1025号)　・・・・・P.502
8.5.4 薄板軽量形鋼造の構造計算(平13国交告第1641号)　・・・・・P.502
8.5.5 特定畜舎等の構造計算(平14国交告第474号)　・・・・・P.502
8.5.6 膜構造の構造計算(平14国交告第666号)　・・・・・P.502
8.5.7 テント倉庫の構造計算(平14国交告第667号)　・・・・・P.503
8.5.8 CLTパネル工法の構造計算(平28国交告第611号) 　・・・・・P.503

第９章 許容応力度及び材料強度
9.1 木材の許容応力度及び材料強度　・・・・・P.505

9.2 鋼材等の許容応力度及び材料強度　・・・・・P.533
9.2.1 許容応力度及び材料強度の数値　・・・・・P.533
9.2.2 建築構造用圧延鋼材(JIS G3136-1994)　・・・・・P.547

9.3 コンクリートの許容応力度及び材料強度　・・・・・P.551

9.4 溶接部の許容応力度及び材料強度　・・・・・P.554

9.5 高力ボルト接合の許容せん断応力度等　・・・・・P.557

9.6 地盤及び基礎ぐい　・・・・・P.561
9.6.1 地盤調査と地盤の許容応力度等　・・・・・P.561
9.6.2 地盤の許容応力度(第2～第4)　・・・・・P.566
9.6.3 基礎ぐいの許容支持力(第5・第6)　・・・・・P.573
9.6.4 地盤アンカーの引抜き方向の許容応力度(第7) 　・・・・・P.582
9.6.5 くい体等の許容応力度(第8)　・・・・・P.582

9.7 耐震補強用材料の許容応力度及び材料強度　・・・・・P.590

9.8 その他の特殊な許容応力度及び材料強度　・・・・・P.592

付録１ 構造関係規定に関する技術資料
付録1-1 地震力に関する技術資料　・・・・・P.599
付録1-1.1 Aiの精算方法等　・・・・・P.599
付録1-1.2 特殊な形態の建築物における地震力の算出　・・・・・P.600

付録1-2 鉄骨造に関する技術資料　・・・・・P.605
付録1-2.1 炭素鋼の化学成分・機械的性質と幅厚比制限・保有耐力接合など各種構造規定の考え方　・・・・・P.605
付録1-2.2 角形鋼管を柱に用いた接合部の詳細設計　・・・・・P.611
付録1-2.3 鉄骨造の筋かい架構の応力の割増し方法　・・・・・P.616
付録1-2.4 鉄骨造部材の変形能力確保　・・・・・P.617
付録1-2.5 鉄骨造部材の終局強度　・・・・・P.592
付録1-2.6 柱脚の設計の考え方　・・・・・P.633

付録1-3 鉄筋コンクリート造に関する技術資料　・・・・・P.656
付録1-3.1 鉄筋コンクリート造部材の力学モデルに関する技術資料　・・・・・P.656
付録1-3.2 剛節架構内の鉄筋コンクリート造腰壁・そで壁等の構造計算上の取扱い　・・・・・P.695
付録1-3.3 コンクリート強度並びに型わく及び支柱の取り外しに関する基準の改正について(技術的助言)　・・・・・P.708

付録1-4 鉄骨鉄筋コンクリート造に関する技術資料　・・・・・P.710
付録1-4.1 鉄骨鉄筋コンクリート造部材の靭性確保　・・・・・P.710
付録1-4.2 鉄骨鉄筋コンクリート造部材の終局強度　・・・・・P.716

付録1-5 木造に関する技術資料　・・・・・P.725
付録1-5.1 木造の構造特性係数Dsの考え方　・・・・・P.725
付録1-5.2 鉄筋コンクリート造等と木造とを高さ方向に混用した建築物の地震層せん断力について　・・・・・P. 726
付録1-5.3 比較的大規模な木造建築物における水平構面の安全性確保の考え方　・・・・・P. 730
付録1-5.4 平面的に不整形な木造建築物の耐震設計の考え方　・・・・・P. 735
付録1-5.5 スキップフロアを有する木造建築物の耐震設計の考え方　・・・・・P.737
付録1 -5.6 木造の限界耐力計算の特徴　・・・・・P.741

付録1-6 ピロティ形式の建築物に対する耐震設計上の留意点　・・・・・P.744
付録1-6.1 ピロティ階での層崩壊形を許容しない設計方針　・・・・・P.744
付録1-6.2 ピロティ階の層崩壊形及び全体崩壊形を許容する設計法　・・・・・P.748

付録1-7 エポキシ樹脂塗装鉄筋の防せい処理の有効性判定基準　・・・・・P.763

付録1-8 エキスパンションジョイント等によって分割された建築物に係る構造計算の取り扱い　・・・・・P.765

付録1-9 常時微動を用いた基盤傾斜の有無の確認方法　・・・・・P.773

付録2 既存建築物に関する構造関係規定の適用　・・・・・P.783

△一覧に戻る

鉄筋コンクリート構造計算規準・同解説（2018年版）

Amazonで購入

７ｎｅｔで購入

Yahoo!で購入

１章 総則
1条 目的と適用範囲　・・・・・P.1　　P.43
2条 記号　・・・・・P.1　　P.46

２章 材料および許容応力度
3 条 コンクリートの種類・品質および材料　・・・・・P.7　　P.51
4 条 鉄筋の品質・形状および寸法　・・・・・P.7　P.53
5 条 材料の定数　・・・・・P.7　P.55
6 条 許容応力度　・・・・・P.8　　P.58

３章 荷重および応力・変形の算定
7 条 荷重および外力とその組合せ　・・・・・P.9　　P.64
8 条 構造解析の基本事項　・・・・・P.9　　P.68
9 条 骨組の解析　・・・・・P.10　　P.88
10条 スラブの解析　・・・・・P.12　　P.102
11条 フラットスラブ構造・フラットプレート構造　・・・・・P.13　　P.106

４章 部材の算定
12条 曲げ材の断面算定における基本仮定　・・・・・P.15　　P.119
13条 梁の曲げに対する断面算定　・・・・・P.15　　P.124
14条 柱の軸方向力と曲げに対する断面算定　・・・・・P.17　　P.138
15条 梁・柱および柱梁接合部のせん断に対する算定　・・・・・P.17　　P.154
16条 付着および継手　・・・・・P.22　　P.202
17条 定着　・・・・・P.28　　P.242
18条 床スラブ　・・・・・P.30　　P.270
19条 壁部材の算定　・・・・・P.32　　P.287
20条 基礎　・・・・・P.39　　P.346
21条 鉄筋のかぶり厚さ　・・・・・P.42　　P.387
22条 特殊な応力その他に対する構造部材の補強　・・・・・P.42　　P.389

付 録
付 1. 鉄筋コンクリート構造物の耐震対策
　　―阪神・淡路大震災と今後の鉄筋コンクリート構造設計―　・・・・・P.413
付2. 構造設計例　・・・・・P.417
付3. フラットスラブ構造計算例　・・・・・P.480
付4. 断面二次モーメント計算式　・・・・・P.488
付5. 床スラブの振動評価　・・・・・P.489
付6. 鉄筋コンクリート床梁応力計算式　・・・・・P.493
付7. 長期荷重時におけるひび割れと変形　・・・・・P.495
付8. 梁の断面算定　・・・・・P.521
付9. 長方形断面柱の断面算定　・・・・・P.524
付10. 壁付き部材の復元力モデルと許容曲げモーメント　・・・・・P.527
付11. 配筋標準　・・・・・P.535
付12. 鉄筋の断面積・周長および定尺表　・・・・・P.544
付13. 鉄筋本数と部材幅の最小寸法　・・・・・P.545
付14. 耐震壁の基礎回転の計算資料　・・・・・P.547
付15. 長方形スラブの応力とたわみ　・・・・・P.552

△一覧に戻る

鋼構造許容応力度設計規準（2019年版）

Amazonで購入

７ｎｅｔで購入

Yahoo!で購入

１章 総則
1.1 適用範囲　・・・・・P.　　P.45
1.2 許容応力度設計　・・・・・P.1　　P.45
1.3 試験等による安全性の確認　・・・・・P.1　　P.45
1.4 断面の割増し　・・・・・P.1
1.5 記号　・・・・・P.1

２章 製図
2.1 表示・通則　・・・・・P.5
2.2 表示事項　・・・・・P.5

３章 荷重
3.1 荷重一般　・・・・・P.5
3.2 衝撃力　・・・・・P.5　　P.46
3.3 天井クレーン走路に作用する水平力　・・・・・P.6
3.4 繰返し応力　・・・・・P.6
3.5 温度変化による応力　・・・・・P.6
3.6 荷重の組合せ　・・・・・P.6　　P.46

４章 材料
4.1 材質　・・・・・P.7　　P.47
4.2 形状および寸法　・・・・・P.8
4.3 定数　・・・・・P.8

５章 許容応力度
5.1 構造用鋼材　・・・・・P.9　　P.48
5.2 ボルト，高力ボルトおよびアンカーボルト　・・・・・P.13…… 57
5.3 溶接　・・・・・P.14　　P.58
5.4 鋳鋼および鍛鋼　・・・・・P.14
5.5 組合せ応力度が生じる部分の許容応力度　・・・・・P.14　　P.59
5.6 短期荷重に対する許容応力度　・・・・・P.14　　P.60

６章 組合せ応力
6.1 圧縮力と曲げモーメント　・・・・・P.15　　P.61
6.2 引張力と曲げモーメント　・・・・・P.15　　P.61
6.3 せん断力と引張力　・・・・・P.16　　P.61

７章 疲 労
7.1 適用範囲　・・・・・P.16　　P.63
7.2 許容疲労強さ　・・・・・P.17　　P.63
7.3 基準疲労強さ　・・・・・P.17　　P.64
7.4 平쬣応力の影響　・・・・・P.18　　P.65
7.5 疲労設計　・・・・・P.19　　P.65
7.6 ボルト　・・・・・P.20

８章 変形
8.1 梁材のたわみ　・・・・・P.20　　P.71
8.2 骨組の層間変形　・・・・・P.20　　P.72

９章 板要素の幅厚比
9.1 平板要素の幅厚比　・・・・・P.20　　P.74
9.2 円形鋼管の径厚比　・・・・・P.21　　P.77

１０章 梁材
10.1 充腹形の梁　・・・・・P.22　　P.78
10.2 組立梁　・・・・・P.22　　P.78
10.3 フランジ　・・・・・P.22　　P.78
10.4 フランジとウェブまたはフランジを構成する材相互の接合　・・・・・P.22　　P.79
10.5 集中荷重を受ける部分　・・・・・P.22　　P.80
10.6 梁材の横座屈補剛　・・・・・P.23　　P.82
10.7 ウェブに開口を有する梁材　・・・・・P.23　　P.84

１１章 圧縮材ならびに柱材
11.1 単一圧縮材の細長比　・・・・・P.23　　P.86
11.2 圧縮材の最大細長比　・・・・・P.24　　P.86
11.3 単純な支持条件を持つ材の座屈長さ　・・・・・P.24　　P.86
11.4 トラスの圧縮部材の座屈長さ　・・・・・P.24　　P.86
11.5 ラーメンの柱材の座屈長さ　・・・・・P.25　　P.91
11.6 組立圧縮材　・・・・・P.25　　P.93
11.7 変断面圧縮材　・・・・・P.26　　P.96
11.8 圧縮材の支点の補剛　・・・・・P.27　　P.96
11.9 充腹形の柱　・・・・・P.27　　P.97
11.10 組立柱　・・・・・P.27　　P.97

１２章 引張材
12.1 偏心の影響　・・・・・P.27　　P.100
12.2 丸鋼を用いた引張材　・・・・・P.28　　P.100
12.3 組立引張材　・・・・・P.28　　P.103

１３章 有効断面積
13.1 孔欠損を有する材の有効断面積　・・・・・P.28　　P.104
13.2 溶接継目の有効面積　・・・・・P.28　　P.104

１４章 接合
14.1 総則　・・・・・P.30
14.2 最小接合　・・・・・P.30　　P.107
14.3 偏心接合　・・・・・P.30
14.4 ボルト，高力ボルトおよび溶接の配置　・・・・・P.30
14.5 フィラー　・・・・・P.30　　P.107
14.6 溶接継目の組合せ　・・・・・P.31　　P.108
14.7 ボルトまたは高力ボルトと溶接の併用　・・・・・P.31　　P.109
14.8 高力ボルトとボルトの併用　・・・・・P.31
14.9 ボルトの使用範囲　・・・・・P.31　　P.109
14.10 軸方向力またはせん断力を伝える接合部　・・・・・P.31
14.11 曲げモーメントを伝える接合部　・・・・・P.31　　P.110
14.12 剛接合柱梁接合部　・・・・・P.31　　P.112
14.13 トラス部材の接合部　・・・・・P.31
14.14 柱の継手　・・・・・P.31　　P.115
14.15 鋼管の分岐継手　・・・・・P.32

１５章 ボルトおよび高力ボルト
15.1 ボルト　・・・・・P.32　　P.117
15.2 孔径　・・・・・P.32　　P.117
15.3 締付け長さの長いボルト　・・・・・P.32　　P.117
15.4 最小ピッチ　・・・・・P.32
15.5 最小縁端距離　・・・・・P.32
15.6 応力方向の縁端距離　・・・・・P.33　　P.118
15.7 最大縁端距離　・・・・・P.33　　P.118

１６章 溶接
16.1 適用範囲　・・・・・P.33　　P.119
16.2 溶接設計　・・・・・P.33
16.3 溶接継目の形式　・・・・・P.33　　P.119
16.4 開先形状　・・・・・P.34　　P.120
16.5 隅肉溶接のサイズ　・・・・・P.34　　P.120
16.6 隅肉溶接の有効長さ　・・・・・P.34　　P.120
16.7 断続隅肉溶接　・・・・・P.34
16.8 重ね継手　・・・・・P.35　　P.121
16.9 隅肉溶接の回し溶接　・・・・・P.35
16.10 隅肉孔溶接・隅肉溝溶接　・・・・・P.35
16.11 プラグ溶接・スロット溶接　・・・・・P.35
16.12 フレア溶接　・・・・・P.35

１７章 柱 脚
17.1 柱脚の種類と領域　・・・・・P.35　　P.122
17.2 露出柱脚　・・・・・P.36　　P.122
17.3 根巻き柱脚　・・・・・P.36　　P.126
17.4 埋込み柱脚　・・・・・P.37　　P.128

付. ウェブプレートの座屈検定とスチフナの設計
１. ウェブプレートの座屈検定　・・・・・P.39　　P.130
２. スチフナの設計　・・・・・P.42　　P.135

付録
付１. 各種鋼材の許容応力度と板要素の幅厚比　・・・・・P.137
付２. 鋼材の標準断面寸法・断面性能　・・・・・P.155
付３. 高力ボルトおよびボルトの許容耐力表　・・・・・P.180
付４. 高力ボルトおよびボルトのピッチとゲージの標準　・・・・・P.182
付５. アンカーボルトの軸径・断面積　・・・・・P.184
付６. 金属材料引張試験片　・・・・・P.185
付７. 関連日本産業規格（JIS）一覧表　・・・・・P.192
付８. 国際単位系（SI）について　・・・・・P.196

△一覧に戻る

建築基礎構造設計指針（2019年版）

Amazonで購入

７ｎｅｔで購入

Yahoo!で購入

１章 序論
1.1 指針の基本方針　・・・・・P.1
1.2 指針の位置付け　・・・・・P.2
1.3 用語　・・・・・P.3
1.4 記号　・・・・・P.9

２章 基礎構造の計画
2.1 設計方針と手順　・・・・・P.13
2.2 想定する荷重　・・・・・P.16
2.3 限界状態　・・・・・P.16
2.4 要求性能　・・・・・P.19
2.5 要求性能の確認方法　・・・・・P.21
2.6 地盤調査　・・・・・P.23
2.7 地盤定数　・・・・・P.27
2.8 支持地盤および基礎形式の選定　・・・・・P.34

３章 敷地地盤の安全性
3.1 地盤沈下　・・・・・P.39
3.2 地盤の液状化　・・・・・P.49
3.3 傾斜地盤　・・・・・P.62
3.4 土壌汚染　・・・・・P.66
3.5 地盤改良　・・・・・P.68

４章 荷重
4.1 荷重の種類と組合せ　・・・・・P.75
4.2 水圧　・・・・・P.80
4.3 土圧　・・・・・P.82
4.4 地震荷重　・・・・・P.95
4.5 地盤の水平変位による荷重　・・・・・P.106

５章 直接基礎
5.1 基本事項　・・・・・P.112
5.2 鉛直支持力　・・・・・P.123
5.3 沈下　・・・・・P.136
5.4 水平抵抗　・・・・・P.157
5.5 地盤改良　・・・・・P.162
5.6 基礎部材の設計　・・・・・P.172

６章 杭基礎
6.1 基本事項　・・・・・P.178
6.2 鉛直支持力　・・・・・P.194
6.3 沈下　・・・・・P.222
6.4 負の摩擦力　・・・・・P.234
6.5 引抜き抵抗力と引抜き量　・・・・・P.243
6.6 水平抵抗および基礎部材の設計　・・・・・P.255

７章 パイルド・ラフト基礎
7.1 基本事項　・・・・・P.284
7.2 鉛直支持力　・・・・・P.292
7.3 沈下　・・・・・P.297
7.4 水平抵抗　・・・・・P.307

８章 異種基礎
8.1 基本事項　・・・・・P.319
8.2 鉛直支持力と沈下　・・・・・P.326
8.3 水平抵抗　・・・・・P.329

９章 地下外壁と擁壁
9.1 地下外壁　・・・・・P.335
9.2 擁壁　・・・・・P.340

１０章 施工管理
10.1 基本事項　・・・・・P.362
10.2 施工計画　・・・・・P.366
10.3 施工品質管理　・・・・・P.369
10.4 施工記録　・・・・・P.407

付録 鋼管杭の保有性能　・・・・・P.421

計算例
［計算例 1］ 3.2節 液状化危険度，地盤変形量と液状化程度の予測　・・・・・P.445
［計算例 2］ 4.4節，4.5 節 レベル2地震荷重と地盤の水平変位（1）　・・・・・P.448
［計算例 3］ 4.4節，4.5 節 レベル2地震荷重と地盤の水平変位（2）　・・・・・P.454
［計算例 4］ 5.2節，5.4 節 直接基礎の鉛直支持力　・・・・・P.459
［計算例 5］ 5.3節 直接基礎の即時沈下量　・・・・・P.462
［計算例 6］ 5.3節 直接基礎の圧密沈下量　・・・・・P.468
［計算例 7］ 6.2節，6.5 節 杭の限界鉛直支持力および限界引抜き抵抗力　・・・・・P.471
［計算例 8］ 6.3節，6.5 節 単杭の鉛直荷重-沈下量曲線および引抜き荷重-引抜き量曲線と杭の即時沈下量　・・・・・P.477
［計算例 9］ 6.6節 地下室の影響を考慮した杭の地震時水平抵抗　・・・・・P.481
［計算例 10］ 6.6節 液状化の可能性がある場所打ち杭の水平抵抗 　・・・・・P.488
［計算例 11］ 7.2節，7.3 節 パイルド・ラフト基礎の沈下量と鉛直荷重分担率　・・・・・P.495
［計算例 12］ 7.4節 パイルド・ラフト基礎の水平抵抗　・・・・・P.499
［計算例 13］ 8.3節 異種基礎における直接基礎の水平地盤ばね　・・・・・P.502
［計算例 14］ 9.1節 免震ピットの立上り壁の応力　・・・・・P.504

△一覧に戻る